2008年 08月 25日 16:26 JST
　水野　文也記者

　［東京　２５日　ロイター］　原油価格が下げ基調を鮮明にしている。株式市場ではこれを好感して、資源株や商社株など商品市況高を手掛かりに買われていた銘柄を除いて、ほぼ全面高商状となった。

　物色面では、素材関連を中心に景気敏感株全体にとっての好材料として受け止められているが、そうした中で金融不安が心配される銀行株も原油安のメリットを享受するグループとの指摘もある。

　２２日のニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）の原油先物相場はドル高で売り圧力が強まるなか５％強急反落し、イラク戦争時の２００４年１２月以来となる下落率を記録した。前日の相場で先物価格は５ドル超上昇した直後だけに「テクニカル的に戻りが重いと印象付けた。買い方で参戦しているファンド勢も相当の痛手を受けたとみられ、下げ基調を一段と鮮明にする可能性もある」（商品先物トレーダー）という。

　原油価格の先安感を強くしているのは、こうしたテクニカル的な要因や、最近のドル高などマネーの動きのほか、世界的な景気後退による原油需要の減退が要因として挙げられている。アストマックス・運用部・ファンドマネージャーの江守哲氏は「これまでの調整局面と大きく異なるのは、景況悪化で原油需要が弱く実需筋のマネーが入りにくくなっている点だ。地政学リスクなど買い材料を持ち出しても、肝心の原油の使用量が減るのであれば、投機資金で支えることは難しい」と話す。一方で、マネーの監視強化など投機に関する規制の思惑がくすぶっていることも、投機資金による腕力相場を難しくしている。

　市場では「石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）がバスケット価格１バレル＝１００ドル割れを避けたいため、実質減産に乗り出す可能性もあるものの、原油需要の回復が鮮明にならない限り、本格的な相場の反騰が難しい」（ＳＢＩフューチャーズ・法人営業課の鈴木孝二氏）といった見方が多い。

　週明け２５日の東京株式市場は、原油価格の急反落を受けて、幅広い業種にわたって物色された。「原油が下がればインフレ懸念が遠のいて、他のコモディティも幅広く下がる方向となる」（ＳＢＩフューチャーズの鈴木氏）ことから、化学をはじめ素材メーカーなど原油安が直接コスト削減効果をもたらすグループだけではなく、ガソリン高も需要減の要因になったとみられた自動車株もメリットを享受する銘柄として人気化した。

　ＳＭＢＣフレンド証券投資情報室次長の松野利彦氏は「原油安メリットですぐに思い浮かべるのは、素材関連のほか、陸運や空運といった運輸株、電力・ガス株だが、ここまでの下げ相場では原油価格急騰による景気後退懸念が背景にあっただけに、日本株は主力株全般が物色対象となりそうだ」と指摘する。

　他方、市場では「金融不安と原油価格の急騰が、これまで市場を取り巻く大きな不安材料だった」（ＳＭＢＣフレンド証券の松野氏）とされていたため、そのひとつが薄れたことが好感された格好となったが、残っている金融不安で売りの標的にされている銀行株に関しても、原油安でメリットが大きいとの見方も出ている。

　原油価格が下落、さらに商品市況全般に下げ相場が波及した場合、原料安効果から景気が上向き、それが回り回って金融機関の経営を安定させる要因になるという。この点について三菱ＵＦＪ証券・シニアストラテジストの白木豊氏は「原油安メリットを国内で考えると、これまで価格転嫁ができなかった中小企業ほど大きい。これによって中小企業の経営が安定すれば、当然、銀行にプラスとなる。原油安で景気が回復すれば景気回復で金融機関の経営不安が薄らぎ、資源株下落／金融株上昇が見込めるだろう」と指摘していた。

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