お久しぶりです。Knob Turnerさん(^_^)。
返信までに時間が経過してしまい、誠に申し訳ありません<(_ _)>。

掲載して頂いたアドレスは、オンラインメディア「BuzzFeed」の日本版ニュースサイトですね。
記事の内容は、とても興味深いと思います。

＞科学的根拠に基づいたより正確な尋問方法が確立されるのであれば、それに越したことはないと思います。

そうですね(^_^)。
私が記事の中で注目した部分は、リバプール大学の心理学者ローレンス・アリソン氏の尋問に関する調査結果の箇所です。
アリソン氏は調査結果は、記事で以下のように記載されています。


親密な関係を築く度合いが最も高かった尋問担当者が最も多くの情報を入手し、逆に、容疑者が捜査官を見ないようにしたり、黙秘したり、話題を変えたりといった尋問に抵抗するための戦術を使うのを最小限に抑えることがわかった。
小さな皮肉など、ほんのわずかな相手への侮辱があっただけでも、容疑者に話をさせる試みは無駄になってしまった。


引用は以上です。
尋問担当者が相手と信頼関係を築き、相手が「この人になら、話をしても良い」と考えるくらい尋問担当者を信用すれば、多くの情報を入手できる、という事だと思います。
また相手を馬鹿にしたり侮辱すれば、話さなくなる、というのも当然の事でしょう。
効果的な「尋問」は、警察の「取調べ」に近いではないかと思います。
日本の捜査機関に所属する捜査員は、昔から、犯人との信頼関係を構築するという手法を用いて、犯行を自供させています。
典型的な例は、警視庁の捜査員が地下鉄サリン事件の実行犯、林郁夫を取調べた手法です。
検察は林に対して威圧的な取調べを行い、黙秘をされてしまいますが、警視庁の捜査員は、医師であった林を「先生」と呼び続けて人間性に訴え、責任を感じた林は犯行を自供しています。

＞そういった容疑者を捕らえた際に政府や治安機関がどうやって核心的な情報を引き出すのか、またその手法に対する国民的理解をどう得るのか、真剣に考えるべきではと感じます。

麻生幾氏の小説「宣戦布告」には、警察官（公安担当者）が、取調室で北の工作員に対して、「日本にはスパイを処罰する法律が無いので、あなたの身の安全は保障される」と説明した上で、食事と酒を用意して飲食させ、情報を引き出す場面があります。
これは小説なので、極端な例だと思いますが(^_^;)、日本国憲法では拷問や残虐な刑罰が禁止されているので、似たような「尋問」方法を取る可能性は高いと思います。
この手法に対する国民的理解は、比較的容易に得られるでしょう。
むしろ、日本で過酷な尋問を行った場合は、憲法違反と見なされ、国民の理解は得られないと思います。