「Re:学　会　の　謗　法　化　に　よ　る　三　災　七　難　の　興　起　」
⑦　他　国　か　ら　の　武　力　攻　撃



長い歴史上、日本の側から宣戦布告して他国との戦争に突入したのでなく、他国が海を越えて侵略（武力攻撃）してきた、という事例は、日蓮大聖人御在世当時の蒙古襲来（文永の役・弘安の役）より他にありません。

また戦後の日本は、武力放棄した上に日米安全保障条約で守られているため、外国よりの攻撃を受ける、という事態は起こりにくいと考えられていました。ところが隣国の北朝鮮から、



○平成５年５月　　　　日本に向けてノドン型ミサイル一基が発射され日本海へ着弾



○平成１０年８月　　　改良されたテポドン型ミサイル（テポドン１号）一基が発射され、今度は日本本土を飛び越えて太平洋に着弾

このことから、日本が北朝鮮のミサイルの射程に入っていること（しかもテポドン型ミサイルには核弾頭の搭載が可能であること）が判明し、世論は騒然としました。その後、



○平成１３年１２月　　北朝鮮の不審船が日本の領海に侵入し、日本の巡視船が銃撃を受ける。双方で激しい銃撃戦となり、不審船は爆発炎上して沈没という事件まで起こり、日本国民は、あらためて“北朝鮮からの武力攻撃はありうる”との認識を持つに至ったのです。



○平成１８年７月　　　スカッド型ミサイル、ノドン型ミサイル、テポドン２号が計７基日本海に発射実験される（日本を射程距離に置くノドン型ミサイルは発射成功）



○ 平成１８年１０月９日　北朝鮮が核実験を行う（東京に核ミサイルが着弾し武た場合、最大で死者約１３０万人の予想。炭疽菌搭載ミサイルの場合、

死者約１８６万人の予想。）脅威は北朝鮮ばかりではありません。



○平成１５年１月　　アメリカがイラクに先制攻撃を行い、日本政府はこれを支持し、戦争後のイラク復興支援につき、アメリカからの要請に応えて自衛隊をイラクに派遣することを決断

ところが、こうした日本の対応に対し、アメリカと戦闘中のテロ組織“アルカイダ”が、「自衛隊をイラクに派遣した場合は日本を攻撃する。我々の攻撃は日本の国家の撃中枢に達するだろう」との声明を発表したのです。

その後日本は自衛隊をサマワに派遣しましたが、同じように軍隊を派遣していたイタリアやイギリスでは、地下鉄等の鉄道機関に爆薬が仕掛けられ、すでに承知のように、数百人にものぼるテロの犠牲者がでました。日本の自衛隊派遣は、もちろん侵略のためではありません。人道支援が目的です。しかし、それに反発した外国のテロ組織が、“日本を武力攻撃する”というのです。まさに日本を取り巻く情勢は、いつ「他国侵逼難」（たこくしんぴつなん）が起こっても不思議ではない、緊張したものとなっています。



大聖人は『立正安国論』で、



「若し先づ国土を安んじて現当を祈らんと欲せば、速やかに情慮を廻らしいそいで対治を加へよ。所以は何。薬師経の七難の内、五難たちまちに起こり二難なお残れり。いわゆる他国侵逼の難・自界叛逆の難なり。（中略）国乱れん時は先づ鬼神乱る、鬼神乱るゝが故に万民乱ると。今此の文に就いてつぶさに事のこころを案ずるに、百鬼早く乱れ万民多く亡ぶ。先難是明らかなり、後災何ぞ疑わん。若し残る所の難悪法の科に依って並び起こり競ひ来たらば其の時いかんがせんや」



と仰せですが、このまま学会の大謗法を放置しておけば、災難はさらに深刻化し、ついに残る「一難（他国侵逼難）」が顕現して、私達の住む国土が衰亡することは必至です。

それを食い止める道は、悪法（創価学会）を退治（折伏）し、謗法を停止する意外にはないのです