31日前場の東京市場は反落。方向感に乏しい展開となった。業種別では、パルプ・紙、医薬品、石油石炭製品、保険業、鉄鋼などが値上り率上位。その一方で、海運業、卸売業、精密機器、ゴム製品、金属製品などが軟調だった。売買代金上位は、第一生命、日立、トヨタ、東芝、キヤノン、ソニーなど。

　米国株式相場の下落などを受けて、朝方の東京市場は売り先行。日経平均は小安く寄り付いた後に、上昇へ転じる場面もみられた。ただ、上値も重く、再び下げに転じ、小幅安で取引を終えた。東証1部の値上がり銘柄数は920（全体の55.8％）に達し、規模別株価指数は大型のみ下落。外部環境の悪化で国際優良株や資源関連などが軟調となった一方、内需関連が底堅く推移した。前場段階で東証1部の売買代金は5000億円割れ、日経平均の値幅は50円強と値動きが乏しい。後場はお化粧買い期待で底堅く推移しそうだが、今夜の米英市場が休場なため、商いは低調に終わりそう。