「Re:総体革命」
暴かれる「新・芸能プロ」戦略

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（『週刊ポスト』H17.4.1）

テレビをつければ「学会系芸能人」のオンパレードである。かつては、会員獲得のための"広告塔"として自ら積極的に、一方であくまで目立たぬように「折伏」に動いたものだが、最近の若手タレントたちは必ずしもそうではないという。そこには、池田大作・名誉会長の念願を実現するための「戦略転換」がある。


【「学会２世」はためらわない】
　NHKの「好きなタレント調査」で０３年度まで３年連続１位に輝いた久本雅美、大河ドラマ『義経』のヒロイン・静御前役に大抜擢された石原さとみ、クールな毒舌で昨年ブレークした長井秀和、そして独特の"べース漫談"で人気のはなわ―。
　今のテレビ界を席巻するこれらのタレントに共通するのは、いずれも現役の創価学会員であるということだ。
　過去、宗教団体がタレントや文化人を教団の"広告塔"として信徒獲得に活用したケースは枚挙にいとまがない。
　しかし、こと創価学会に限ってみると、山本リンダや沢たまき（故人）、雪村いずみら少数を除くと、タレント自らが創価学会の会員であることを告白したケースはさほど多くはなかった。
　それに比べ、最近の"創価学会系芸能人"は、実に平然と信仰をカミングアウトしているようにみえる。
　学会の古参幹部とて「まさに隔世の感がある」と口にするほどなのだ。
　まずは現在、芸能界で最も学会活動に熱心だとされる久本雅美。所属事務所は今回、回答をしなかったが、月刊誌『潮』や『聖教新聞』など創価学会系のメディアに度々登場。公明党の機関誌では、神崎武法代表と対談まで行なっている。「折伏」（説得して入信させること）も熱心に行なっており、同じ劇団に所属している柴田理恵を入信させたと伝えられる。
　父親が創価学会職員で本人は創価高校在学という"学会エリート"である石原さとみの事務所は、
　「両親が学会員ということで子供の頃から学会活動をしていたという報告は受けています。現在は時間もないはずなのでどうかわかりませんが、問題はまったくありません」
と語る。
　久本に続いて精力的な学会活動を行なっているのは、長井秀和だ。所属事務所は本人が学会員であることを認めたうえでこう語った。
　「エンターテインメント業界ですから、プロとしてきちんと仕事をすることができれば、プライベートに関して事務所から何かいうことはありません。（創価学会員だと）報じられたからといって、変わった反応があるわけでもない。２〜３年前なら、長井の"な"の字も取り上げてもらえなかったのですが、有名になったので取り上げられるようになっただけでしょう。学会員であることについては、（テレビ局など）周囲にも理解していただいています」
　いわば宗教活動は"事務所公認"なのである。長井自身、隠す様子もなく、学会での活動をアピールしている。創価学会関連会社のビデオ作品に出演した際には、
　〈私もですね、少年部、中等部、高等部、学生部と学会活動を一生懸命がんばってやってきました。なぜなら、私の実家が『聖教新聞』の販売店だったんです。未来部（少年少女部、中等部、高等部の総称）の皆さん、ぜひとも自分の家を拠点にしてもらいなさい。そうすれば必然的に頑張ることができますよ。間違いない!〉
と、巧みに得意の決めゼリフを織り込みつつ、自らの経歴を語っている。
　長井と並び、現在の"お笑いブーム"を支えるはなわも、過去に月刊誌『潮』に登場している。取材に対し、学会員であることについて認めたこともある。
　一方、古くから学会員であることを公言している山本リンダの事務所はこういう。
　「積極的に公表しているわけではありませんが、聞かれればイエスと答えています。リンダさんが学会員であることは周知のことですし、仕事に支障があるわけでもない」
　リンダは昨年夏の参院選の際に東京選挙区の公明党候補の応援演説に駆けつけ、
　「私は公明党が大好きです!」
と絶叫していた。
　かつて創価学会の会員であることを告白することは、一般の人の間でも簡単ではなかった。タレントであればなおさらである。なぜ"変わった"のか。学会幹部が解説する。
　「最近は石原さとみや長井秀和に代表されるように、親の影響で創価学会に入信した若者が増えている。"学会２世"は、子どものころから創価学会系の学校に通い、地域の仲間もほとんどが会員という環境で育ったため、学会員であることを特殊なことだと考えていない。だから、ためらわずに公言できるのです」
　彼らを取り巻く環境の変化も大きい。大手芸能プロダクション関係者はこうみる。
　「確かに、かつてはテレビ界でも宗教色の強いタレントを敬遠するムードがあったのは事実。だが、学会系メディアに頻繁に出ている久本雅美の人気が依然として高いとあって風向きが変わった。"学会員と公言していても人気が下がらないのなら、事実を明らかにしても構わない"と考えるタレント事務所が増えてきている」


【教万人に及ぶ「芸術部員」】
　そうした学会系芸能人の多くが所属しているのは、創価学会文化本部傘下の"芸術部"である。かつて芸術部の書記長を務め、８７年に脱会した古谷博氏がいう。
　「創価学会には、外務省の学会員が作っていた"鳳会"をはじめ、同業者の集まりがいくつかある。芸術部もそうした"職能団体"のひとつとして昭和３０年代後半に設立された。もっとも目的は、それまで学会に付きまとっていたダーティなイメージを和らげるためでした」
　当初は、フラメンコギターの大家や洋画家、舞台俳優らで構成されたが、現在は芸能人ばかりでなく舞台監督や照明担当者、スタイリストやヘアメークなどの裏方も所属しており、その規模は数万人に及ぶと見られている。古谷氏が続ける。
　「芸能人のおもな役割は、共演者やテレビ局関係者の折伏です。創価学会のタレントは、人の話を親身に聞くタイプが多いため、競演者は恋愛などの悩みを打ち明けやすい。じっくり話を聞き、相手が心を開いた後に、学会がいかに素晴らしいかを説くというわけです。沢たまきなどは自宅で盛んにパーティを開き、芸能人仲間を何人も折伏していました」
　芸術部発足当初は、かなり強引な勧誘活動を行なっていたともいわれるが、ある"事件"をきっかけに、様変わりしたという。創価学会に詳しいジャーナリストの乙骨正生氏が分析する。
　「直接の契機は、昭和４４年の言論出版弾圧事件（※）だった。事件によって一般社会からの厳しい風当たりを痛感した創価学会執行部は、強引な手法は世間の反発を招くだけだと悟った。それ以来、芸能人にもしつこい勧誘はさせないようにし、イメージの悪い折伏という言葉も"仏法対話"と言い換えるよう指導した」
　その結果、一般社会の"創価学会アレルギー"は徐々に沈静化に向かった。近年はそうした"ソフト路線"をさらに推し進めているという。古谷氏が付け加える。
　「最近の学会は"会員になってもらわなくとも、まずは敵対さえしなければいい"という考え方にシフトしたようです。だから芸能人も自分の信仰を押し付けたりせず、芸能人仲間の反感を買わないことに重点を置いている」
　同時に、一般人に対する勧誘方法も変わった。かつて、沢たまきや雪村いづみは１０００〜２０００人規模の集会をたびたび開き、集まった聴衆に信仰を説いたというが、今やその必要はないという。
　「これだけ頻繁に学会系タレントがテレビに出ていれば、わざわざ集会など開かなくてもいい。学会員が隣人に"テレビに出ているあの人も、それからあの人もこの人も仲間なのよ"と囁（ささや）くだけで、創価学会に対するアレルギーを和らげ、入会のきっかけにできますから。現在は"口コミ"が主流なのです」（古谷氏）
　お笑いブームも、創価学会の追い風になっている。
　「一流歌手とか一流俳優といった"雲の上のスター"よりも、お笑い芸人の方が親しみやすく、より"効果"が見込める。創価学会執行部は０１年に久本雅美を副芸術部長に抜擢しましたが、これもバラエティタレントに対する期待の現われでしょう」（乙骨氏）
　また近年、学会系メディアが"非学会員"のタレントを積極的に取り上げる傾向にあるが、これも学会の戦略なのだという。
　学会関係者が指摘する。
　「今の若いタレントやマネージャーは、過激だった頃の創価学会を知らない。だからギャランティなどの条件さえ合えば、学会系のメディアでもどんどん出る。そうした非メンバーのタレントを誌面に出すことによって、メンバーのタレントとの垣根も取り払うことができるし、学会が特殊な団体ではないというイメージを一般社会に刷り込むこともできる」
　若手やバラエティタレントを活用したこのソフト路線こそ、創価学会の「新・芸能プロ戦略」なのである。


【「総体革命」実現への布石】
　その一方で、学会員でありながら沈黙を続ける学会系タレントも多い。
　創価学会の幹部会に出席し、池田大作名誉会長から激励されたと報じられた氷川きよしも取材には「一切関知していない」（所属事務所）という姿勢を貫く。
　が、それでも学会にとってメリットがあるのだという。
　「本人が言わなくとも、マスコミが学会員だと書いてくれればそれでいいのです。口コミによって"あの人も学会員ですよ。雑誌に出ていたでしよう"といえぱ、カミングアウトしているタレントと同じ効果がある」（学会関係者）
　確かにマスコミの取材に対して、学会員であることを否定するタレントは少ない。「ノーコメント」と答えれば、マスコミは"学会員リスト"に入れる。そうした対応も、もはや織り込み済みということなのか。
　しかし、学会から離れていく芸能人が後を絶たないのも事実である。
　「じつは、加藤茶や平尾昌晃など、学会系芸能人の古株たちの一部はここにきて距離を置いている。報復を恐れて表立った批判こそしませんが、学会系メディアヘの露出はすべて断わっている」（芸能プロダクション幹部）
　実際、加藤の事務所は「ノーコメント」だったが、平尾の事務所は、
　「両親が会員だったので平尾も入っていましたが、すでに脱会しています」
と明言した。
　本誌既報（３月１８日号）の通り、幼少時から学会活動を行なってきた杉田かおるも脱会した芸能人の１人だ。
　前出の乙骨氏は、若手が隆盛を極める反面、ベテランに脱会者が相次ぐ背景には、創価学会の危険な"本質"があると指摘する。
　「今も昔も、創価学会は"総体革命"を実現させることが目的なのです。これは、社会の枢要なポストを学会員が占め、学会が社会を動かすという思想。彼らにとっては芸能人を広告塔にすることも、革命の一環に過ぎない。年齢や人生経験を重ね、そこに気づいたタレントは次々と脱会するのです」
　創価学会は創価大学に「国家試験研究室」を設置し、裁判所や外務省など主要省庁に人材を送り出しているほか、マスコミをはじめ大手商社、通信、メーカーなどの一流企業にもネットワークを張り巡らせてきた。いずれも総体革命実現のためだとされる。
　現在進行中の学会系芸能人による新戦略も、総体革命を成し遂げるための布石なのか。創価学会広報室は、
　「特定の職業について特別な指導を行なうことはない」
と否定しているが、前出の古谷氏はこう警鐘を鳴らす。
　「創価学会とは、自分たちと相容れない考え方を持つ人間を徹底的に排除する組織です。それは現在も変わっていない。万が一、総体革命が実現すれば多様な言論は封殺され、息苦しい社会が到来することになる。そのことを、どれだけの学会系芸能人がわかっているのでしょうか。ただ、"学会の動員力があれば売れる"と考えているとすれば、あまりに思慮が浅い」
　画面に頻出する学会系芸能人。ことは単なる"テレビジャック"では済まされない。

※言論出版弾圧事件/６９年、評論家の藤原弘達氏が公明党の政教一致を厳しく批判した著書『創価学会を斬る』を出版する際に創価学会が行なった妨害工作。著者の藤原氏のもとに抗議電話が殺到したほか、創価学会の意向を受けた公明党の藤原行正都議や、当時自民党幹事長だった田中角栄氏らが再三にわたって出版中止を要請した