またまた股の金玉に予想した通りの報道

欧州連合（EU）は　ロシアの脅威を防ぐため

１２５兆円で　反ロシア派の　ゼレン政権支援

ウクライナは　以下のような配置

欧州連合・|＜－－ウクライナーー＞|・ロシア
（西側）　　　　　　　　　　　　　（東側）

上図にようにウクライナは　欧州連合　と　ロシアに挟まれた国

ここでウクライナ野「反ロシア派」のゼレン政権は、東側に

ロシアが「嫌い」で　西側の欧州連合に「加盟を希望」：

欧州連合（EU）とは　欧州各国は「資本主義国￥」なので

資本主義諸国が　　共産主地に大国する底式が　NATO

だから　欧州連合（EU）とは　欧州NATO　の事

反ロシアのゼレン政権は　欧州連合（欧州NATO）に「加盟するのを希望」しているのである

だから　欧州NATO（欧州連合）は　当然の心理で　寄る者は拒まず

味方になる者は　受け入れるのが当然で　東西冷戦時代　欧州NATOの敵だった

ソ連（ロシア）に対抗（防衛）するため　ウクライナの反ロシア派のゼレン政権支援

子供でも分かる

ところが　米国のトランプは　ゼレン政権への支援ストップ　ロシアに肩入れ

これでは　ウクライナは「ロシアが支配」　するとウクライナは「欧州NATO」の

「敵」になり　欧州が　ロシアの脅威に「曝されて」しまい　許せるはずがない

これは人間の心理

つまり　トランプは　ウクライナ戦争を終らせる為だが　そのため　

米国と欧州連合（欧州NATO）が　同じ仲間同士で対立・・「仲間割れ」

つまり　米国主導NATOが　米国　と　欧州NATOが　分鐵　


　　報道

＞EU、「再軍備」125兆円　ロシアの脅威に対抗　欧州委員長

3/4(火) 17:56配信


時事痛心
さんなど2名の専門家が推薦中
４日、ブリュッセルで記者会見する欧州連合（ＥＵ）のフォンデアライエン欧州委員長（ＡＦＰ時事）

【パリ時事】欧州連合（EU）のフォンデアライエン欧州委員長は4日、ウクライナへの侵攻を続けるロシアの脅威に対抗するため、8000億ユーロ（約125兆円）規模の「再軍備計画」を表明した。

【ひと目でわかる】ロシア軍によるウクライナ侵攻の状況～死傷者100万人超～

トランプ米政権は欧州の安全保障への関与に消極的な姿勢を示しており、EUは6日、ベルギー・ブリュッセルで特別首脳会議を開いて計画の詳細を議論する。

フォンデアライエン氏は記者発表で、複数のEU加盟国による防空システム、ミサイル、ドローンなどの共同調達を促す融資制度の新設を首脳らに書簡で提案したと説明。EU加盟国に課された財政規律の緩和やEU予算の活用を含め、再軍備計画が実行されれば「安全で強靱（きょうじん）な欧州のため、8000億ユーロ近くの防衛費を捻出できる」と訴えた。

核心が分っている韓国メディア

日本メデイアは　核心となる金玉ちんぽが分らず

意味がない　自分の知識ばかり披露　博学ぶりを自己満足する

千ズリマニア　韓国メディアは　頭がいい

このウクライナ問題は　前の投稿で　図示したように

ウクライナという国は　西側には　欧州NATO

東側は　ロシアの『間」に挟まれた国

「東西冷戦時代」この「西側の欧州NAO」と「東側のロシア（ソ連）」は

軍事的な「敵対関係」

だから　その「間のウクライナ」は　東西冷戦の「防波堤」になっていたのである

日本メデイアは　ボンクラで　それすら分かってない

ウクライナは「東西冷戦」で「防波堤」になっていたので欧州NATOとロシアが

ウクライナの「支配」を　巡り戦争しているのが「ウクライナ戦争」の「真実」

ところが　今のウクライナの政権は「反ロシア派」のゼレン政権なので

NATO　が　反ロシア派のゼレン政権を軍事支援　ロシアと　最前線で　戦わせているのである

なぜ　NATO と　ロシアが直接　戦争しないのか　１９８９年　マルタ会談で

東西冷戦の「終結宣言」しているので　NATO　と　ロシアは　表立って戦争できない

だからNATO　は　ゼレン政権を　最前線に立たせ

ロシアは　プリゴジンのワグネルを　最前線に立たせ　戦わせていている

ところが　ロシア軍部が　最前線の　ワグネルに「弾薬供与」しなかったので

プリゴジンが激怒　自分達を　見殺しにするのか　モスクワの軍部に向け

侵攻　これをちょろむけプーチンが　裏切りだあああ！

プリゴジン暗殺　そのため　ロシア軍部が　最前線で　ゼレン政権と戦闘

この反ロシア派のゼレン政権は　ロシアが嫌いで　西側の欧州NATO加盟を

「望んでいる」　だから　欧州NATO（欧州連合）の　一員になれば　ウクライナは

欧州NATOが支配　ロシアの脅威が　防げる

それも分からん　低能日本メデイア　もう　だらだら千ズリすな！

核心金玉ちんぽが分かっている韓国メディアの報道

　　報道

＞「最後は迫りつつあるのか」　
トランプ・プーチン密着にＮＡＴＯ７６年ぶり最大危機

3/5(水) 8:34配信


中央日報日本語版

「ＮＡＴＯの最後の日々を見ているようで心配になる」

北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）元最高司令官のジェームズ・スタブリディス氏が３日、ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）に話した言葉だ。
米海軍提督出身で２００９～２０１３年ＮＡＴＯ最高司令官を務めたスタブリディス氏は「私の長年の軍経歴で（大西洋同盟が）このように大きく不安定になるところは見たことがない」と懸念した。

米国と欧州の集団安保体制であるＮＡＴＯが危機論に包まれた。ドナルド・トランプ大統領のロシア密着の歩みでＮＡＴＯの存在基盤自体が揺らいでいるためだ。

ＮＡＴＯは第２次世界大戦が終わった４年後の１９４９年、
米国とカナダ、欧州国家が集まって作った集団安保体制だ。
核心の目標はロシアの前身である旧ソ連勢力の拡散阻止だ。
だが、

ＮＡＴＯを主導してきた米国がトランプ政府スタート以降、
過去７６年間ＮＡＴＯが最大脅威とみなしてきたロシアと急速に近づいている。

ロシアに対する集団防衛というＮＡＴＯの基本前提自体が
根幹から揺さぶられることになった格好だ。

特に先月２８日、ワシントンで起きた「鉱物協定ノーディール」事件以降、
トランプ大統領がウクライナに軍事支援を中断することにした事件は
このような懸念に油を注いだ。ＷＳＪは「トランプ大統領が安全保障を
要求するウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の要求を
『あなたにはカードがない』と言って一蹴し、
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の肩を持ち、
ＮＡＴＯ同盟に深刻な被害をもたらした」と評価した。

前日トランプ大統領が英国のキア・スターマー首相との共同記者会見で、
集団防衛条項と呼ばれるＮＡＴＯ条約第５条に対して「支持する」という
立場を表明したが、ノーディール事件以降、欧州では疑念が深まる一方だ。

実際にトランプ大統領は欧州に対する否定的認識を表わしている。
先月２６日、欧州連合（ＥＵ）製品に２５％の関税賦課を公言して
「ＥＵは米国を貪り食ってできた組織」と話した。

トランプ大統領の最側近でテスラ（Ｔｅｓｌａ）のイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）も、最近米国がＮＡＴＯと国連から手を引くべきだというＸ（旧ツイッター）掲示物に「同意する」というコメントを載せた。

これに対して欧州も自己安全保障構築案を苦悩中だが、
突然の一人立ちは難しいのが現実だ。ＮＡＴＯが発足後７６年間、

戦力の相当部分を米国に頼ってきたためだ。
ＷＳＪは「欧州は現代戦を可能にするシステムと装備が不足している」とし
「米国が永らく該当システムを統制することを求め、
これに対して欧州には関連の力量がない状態」と指摘した。